サステナビリティの考え方

サステナビリティビジョン達成までの道筋

当社は「サステナビリティビジョン2030」を定め、サステナビリティの取り組みを進めています。2022年は推進体制を構築し、マテリアリティに関する議論を活発に行い、各CXO領域（機能面）での非財務KPIを定めました。レゾナック発足の2023年からは、経営陣の業績評価へのサステナビリティ評価の組み込みを開始し、KPI達成を目指す取り組みの進捗や妥当性など領域ごとに深堀りしています。また、2026年以降を目途に私たちらしさを開花させることを目指して、社内外のステークホルダーとのエンゲージメントの取り組みを強化させています。

サステナビリティ推進体制

当社のサステナビリティは、CEOが統括、CSOが推進責任を担い、方針や計画をはじめとする重要事項については、経営会議での審議・決定の上、取締役会に討議・報告する体制としています。22年からCEOを含むグループCXOが集まるサステナビリティ推進会議を月に一度、事業部門長も加えた拡大サステナビリティ推進会議を四半期に一度開催し、幅広いアジェンダを議論しています。また、同会議の下に複数のプロジェクトを設置し、具体的な課題に対して機動的かつ組織横断的に対応する体制としています。
2023年からは同会議での審議事項を組織運営に結び付け、従業員に浸透させるため、事業部門・CXO部門にサステナビリティパートナーを設定しました。サステナビリティパートナーを通じたコミュニケーションにより、各部門の現状や課題、関心を踏まえた本質的なサステナビリティ推進を目指します。また、サステナビリティパートナー同士の横のコミュニケーションの場を設けることで、対面業界の違いを超えた顧客要求の変化などの情報交換を活発にし、先見性をもって取り組めるようにしています。

サステナビリティ重要課題（マテリアリティ）

2030年を見据えた３つのマテリアリティとその構成要素を特定し、長期ビジョンの戦略へ反映するとともに、2025年を目途とする非財務KPIに落とし込んでいます。なお、3つのマテリアリティは同じく2030年までの長期ビジョン（①世界で戦える会社、②持続可能なグローバル社会に貢献する会社、③国内の製造業を代表する共創型人材創出企業）と関連しており、当社長期ビジョンの達成と社会からの期待の両面をカバーしたものとなっています。また、KPIはおかないもののマテリアリティと同等の重要性を有するグローバル経営の共通基盤として、コーポレート・ガバナンスとステークホルダーエンゲージメントにも力を入れていきます。

マテリアリティの特定とマネジメントサイクル

当社のマテリアリティは、社会からの期待と当社にとっての重要度の両面から検討した長期ビジョン達成に向けた経営課題となっています。マテリアリティ特定に当たっては、各CXO領域（機能）との個別の議論による現場の意思の反映、サステナビリティ推進会議での経営陣からのフィードバックを踏まえて決定し、社内外のステークホルダーとも意見交換しながら不断の見直しをしています。
2022年は、マテリアリティを特定し、全社レベルの非財務KPIを設定すると共に推進すべき取り組みを議論しました。2023年は、実際の運用や社外のステークホルダーとの議論を通じて、KPIの妥当性の議論をサステナビリティ推進会議で行い、モニタリング・深堀・ブラッシュアップをしています。マテリアリティを踏まえた当社グループのリスクと機会の議論を開始し、当社の経営環境を確認しました。非財務KPIの達成に向けたさまざまな課題を議論し、取り組みを修正したり深化させている状況については、順次開示していく予定です。

マテリアリティと非財務KPI

非財務KPIは現場の担当者の思いをベースにしながら、外部環境も踏まえて経営陣が議論して策定しました。社内外のステークホルダーとの対話を通じて意見や期待を受け止めながら、不断の見直しをしていきます。詳細は、下記ページをご覧ください。

マテリアリティ① イノベーションと事業を通じた共創力＆競争力の向上と社会価値の創造

マテリアリティ② 責任ある事業運営による信頼の醸成

マテリアリティ③ 自律的で創造的な人材の活躍と文化の醸成

サステナビリティ評価の役員業績評価への組み入れ

まずは足元の体制を強化し施策推進することが中長期的観点から重要であると考え、役員報酬のうちの短期業績連動項目へのサステナビリティ評価項目の組み入れを2023年より開始しました。役員ごとに異なる、対象とする評価項目を特定するにあたっては、改めてマテリアリティに紐づく非財務KPIの優先順位や達成に向けた道筋を議論しました。また、これらは目標管理制度（MBO）を通じて、従業員の評価とも連携する仕組みとなっています。報酬連動は、サステナビリティ推進における重要な施策と位置づけ、その在り方について引き続き検討していきます。

役員の短期業績評価に組み入れた2023年サステナビリティ評価項目の例

人的資本経営の強化に向けたデータ基盤構築
GHG排出量の見える化推進
R&DテーマへのCFP指標の導入
リスクマネジメント強化に向けた具体策の実行
ESG説明会の開催とESG評価向上策の実行