サステナビリティの考え方
当社グループは、パーパスに基づき「化学の力で社会を変える」には、経営の根幹にサステナビリティの概念を据える必要があると考え、執行体制の強化を進めています。その一環として、「サステナビリティビジョン2030」を設定するとともに、長期ビジョンの主要戦略を実行するためのサステナビリティ重要課題(マテリアリティ)を特定し、社内浸透を進めています。
サステナビリティビジョン達成までの道すじ
2023年の統合新会社スタート前年である2022年をサステナビリティビジョン達成に向けた仕込みの年と位置付け、社内で議論を重ねてマテリアリティを中期目標に落としこむなど体制を構築しています。2023年からは実践を繰り返し、社内外のステークホルダーとのエンゲージメントを通じて取り組みを進化させ、2026年以降を目途に私たち“らしさ”を開花させることを目指します。
サステナビリティビジョン達成に向けて、①サステナビリティマネジメントの強化による経営戦略・事業戦略との一体化、②サステナビリティを軸に据えた事業・技術の開発による成長の源泉の創出、③カーボンニュートラルをはじめとする組織横断的な課題の解決による価値創出、④ステークホルダーエンゲージメントの強化による価値創造、⑤社内のサステナビリティマインドの醸成、の5つを重点領域と設定し、2022年1月に始動したサステナビリティ部を中心に全社での活動を推進しています。


サステナビリティ重要課題(統合新会社としてのマテリアリティ)
2030年を見据えた3つのマテリアリティとその構成要素を特定し、長期ビジョンの戦略へ反映するとともに、2025年を目途とする非財務KPIに落とし込んでいます。なお、3つのマテリアリティは同じく2030年までの長期ビジョン(①世界で戦える会社、②持続可能なグローバル社会に貢献する会社、③国内の製造業を代表する共創型人材創出企業)と関連しており、当社長期ビジョンの達成と社会からの期待の両面をカバーしたものとなっています。また、KPIはおかないもののマテリアリティと同等の重要性を有するグローバル経営の共通基盤として、コーポレート・ガバナンスとステークホルダーエンゲージメントにも力を入れていきます。

また、当社は事業を通じたSDGsへの貢献を目指します。当社の企業活動の中心を、循環型社会を目指す共創型化学会社としての12番と17番への貢献と位置付けました。事業・製品を通じて貢献するゴールを上の半円に、企業基盤を通じて自らが貢献するゴールを土台におきました。既に事業を通じて貢献している領域を超え、そしてその先の「化学の力で実現したい未来」への貢献を目指します。

マテリアリティ検討のステップ
マテリアリティの特定に当たっては、社会からの期待と当社における重要度の両面から長期ビジョン達成に資する課題を抽出しました。現在、マテリアリティとそれに紐づく戦略と施策や全社レベルの非財務KPIの策定を開始しており、今後、事業部レベルのKPIの設定を含め、取締役会との議論やステークホルダーとの対話を通じて進化させていく予定です。

マテリアリティと非財務KPIについて
2030年を見据えたマテリアリティとそれに紐づき設定する中期の非財務KPIは、策定から実行、進捗確認、そして取締役会による監視監督に至る一連の全社マネジメントサイクルにのせることで、達成への確度を高めていきます。
下表は3つのマテリアリティに基づく主なコーポレートレベルのKPI(一部抜粋)です。今後は各事業部単位に落とし込むと同時に、引き続き社内で議論を重ね、社員のモチベーション向上につながるように具体的な取り組みも決定していきます。これらKPIは進捗に応じて、また様々な社内外ステークホルダーの意見や期待を受け止めて、不断の見直しをしていきます。
イノベーションと事業を通じた競争力の向上と社会的価値の創造
責任ある事業運営による信頼の醸成
自律的で創造的な人材の活躍と文化の醸成
サステナビリティ推進体制
当社のサステナビリティは、CEO、CSOが推進責任を担い、経営陣、コーポレート部門、事業部・事業所、グループ会社が一体となって組織横断プロジェクトや社内連携を推進しています。サステナビリティに関する方針や計画をはじめとする重要事項については、経営会議での審議・決定の上、取締役会に討議・報告する体制としています。
また、月に1回、CEOを含むグループCXOが集まるサステナビリティ推進会議を実施し、中長期の戦略や非財務KPI、ステークホルダーとのエンゲージメントなどについて議論する場としています。また、同会議の分科会として、委員会やプロジェクトを設置し具体的な課題に対して機動的かつ組織横断的に対応する体制としました。また、さまざまな所属、属性の役員や社員が意見交換を行う社内コミュニケーションの場を設定し、サステナビリティマインドの醸成に努めています。

過去のマテリアリティ(2015年~2021年)
旧 昭和電工の2015年~2021年のマテリアリティは以下の通りです。