人とくるまのテクノロジー展2026 NAGOYA 出展レポート

2026年07月13日

2026年6月17日から3日間「人とくるまのテクノロジー展2026 NAGOYA」がAichi Sky Expoで開催され、レゾナックは部品カテゴリーで出展した。この記事ではブース内説明員・事務局への社内インタビューを通して、今回の出展結果をご報告する。

レゾナックブースに多数の来場者、会場全体も盛況

－レゾナックブースにはどのくらいの来場者訪問がありましたか。

来場者情報の読み取り件数や名刺交換数ベースで、3日間で約2,600名の方にお立ち寄りいただきました。会場全体でも3日間で約34,000名の来場者数となっています。昨年の横浜での出展に引き続き、多くの方にレゾナックの製品や技術を知っていただいたと感じています。

－今回の出展の概要と、出展を通して来場者の方に伝えたかったことを聞かせてください。

レゾナックはモビリティ分野において多様な製品を提供し、幅広い技術も保有しています。今回の出展では、そうしたレゾナックの「総合力」を知っていただきたいと思い、モビリティ事業本部だけでなく他事業部の製品も含めた横断的な展示を実施しました。
現在のクルマは電動化や電子化のトレンドが続いており、関連する企業の裾野も非常に広くなっています。また環境対応への関心も業界全体で高まっています。そうした幅広い来場者層にレゾナックの製品や技術を知っていただき、顧客ニーズを取り込むのが出展の目的となっています。
「人とくるまのテクノロジー展」には2024年から毎年出展していますが、より多くのお客さまとコンタクトできるように横浜と名古屋の会場に交互に出展しており、今年は名古屋での出展となりました。

「走る」「曲がる止まる」「熱制御」「環境対応」がキーワード

－今回のレゾナックブースでの展示内容について教えてください

モビリティ事業本部では「化学の力でモビリティの走る・曲がる・止まるを創造する」というビジョンを掲げています。今回の展示ではこれに沿って、「走る」を支えるモーター用材料、「曲がる止まる」を支えるサスペンション部品やディスクパッド、「熱制御」を支える冷却部品、「環境対応」を支えるリサイクル技術、などを展示しました。また、それぞれの製品開発を支えるシミュレーション技術「計算科学」の事例も紹介しています。多くの来場者の方にブース内の各コーナーに立ち寄っていただき、さまざまなレゾナックの製品や技術を見ていただけたと感じています。

各コーナーで注目された展示内容は？

－各コーナーでの展示内容について教えてください

「走る」のコーナーでは、今回の展示会に向けて製作した駆動用モーターのカットモデルを使って、当社の材料がどのように使われているかを可視化した展示を行いました。モーターコア、アルミ押出ハウジング、含浸ワニス、不飽和ポリエステル樹脂（リゴラックBMC）、焼結ギヤ、高強度樹脂ギヤなど、レゾナックの多彩な材料が多く使われていることを実感いただけたと思います。
「曲がる・止まる」のコーナーでは、必要な強度を保ちつつもリサイクルアルミの含有率を高めたサスペンション部品や、米国での規制に対応した銅フリーのディスクパッドを展示しました。いずれも環境に配慮した製品となっています。
「熱制御」のコーナーでは、パワーモジュール用の半導体であるSiCウエハや、PCU・パワーモジュール・ADAS（運転支援システム）内の半導体部品を冷却する部材を展示しました。冷却用の部材では、樹脂製のウォータージャケットとアルミ製の放熱フィン・冷却プレートを横並びで展示したことで、レゾナックが提供できる材料の幅広さを実感いただけたのではないかと思います。
「環境対応」のコーナーでは、プラスチックをリサイクルして化学製品を作る事業の紹介や、バイオマス由来の素材を使った樹脂シートを展示いたしました。GXにも力を入れているレゾナックを知っていただけたのではないかと思います。

部材の開発を支える、開発組織と計算科学の技術

－製品以外の展示について教えてください

製品以外の紹介としては、開発組織PSCと、シミュレーション技術である計算科学の紹介となります。
パワーモジュール用の部材の開発組織であるPSC（パッケージング＆パワーソリューションセンター）では、レゾナックが提供する様々な部材をモジュールとして組み立てた際に信頼性が確保できるかなどを検証し、製品開発にフィードバックしています。今回は拠点内で撮影した動画も踏まえ、そうした開発体制を紹介しました。
また、部材開発を支える「計算科学」とは、例えばアルミ合金の組成を変更したり、部品の構造を変えたりした時に、物理特性や放熱特性がどのように変化するかをシミュレーションしたり、AIによる深層学習で最適解を早期に導き出す、といった技術です。社内の専門の技術者のサポートも受けて、車両が必要とする部材の機能を早期に開発できるように取り組んでいます。